当院の特徴

当院では、接骨院として行う日常の捻挫・打撲・挫傷・脱臼・骨折など外傷の手当やリハビリをはじめ、 鍼灸治療も行っております。
これらの治療方法より、患者様一人ひとりの症状に合わせて、最適な治療法をご提案いたします。
また交通事故、労災保険を始めとした各種健康保険・医療保険・生活保護受給者証などにも対応しておりますので、ご質問等ございましたらお気軽にご相談ください。
更に厚生労働大臣による「国家資格」である柔道整復師・鍼灸師資格を有するのは勿論ですが、介護支援専門員(ケアマネージャー)・機能訓練指導員として、院長が直接診療を行っており、平成28年度より新たに開始された糸魚川市による介護予防を目的とした「訪問型短期集中予防サービス」(訪問リハビリ・機能訓練)も承っております。 現在介護認定を受けておられる利用者さんの中で、要支援1・2と認定を受けておられる方、またそれ以外でも所謂、総合事業対象の高齢者の皆さんのうち、運動機能の改善と低下予防を希望される方が主な対象者となります。こちらのご利用は、お住まいの地域の「地域包括支援センター担当者」または直接「糸魚川市役所福祉事務所高齢係」へお申込み頂くか、当院迄お問い合わせください。

(公益社団法人日本柔道整復師会HPより抜粋)
日本古来の武術のひとつである「柔術」には、相手を殺傷する「殺法」と傷ついたひとを蘇生・治療する「活法」があります。
殺法と活法は、発展変遷をとげ、現在「殺法」の技は競技柔道に継承され、活法は負傷者に施す治療法として「ほねつぎ」「接骨」として伝承され、「柔道整復術」となっています。
江戸時代に体系化された「柔道整復術」は明治維新以降、社会環境の近代化に伴い、医療行為に対して医師免許が必要となる漢方医学等東洋医学の廃止が明治14年に公布され、事実上「接骨禁止令」として「柔道整復」は存続の危機に瀕することとなりました。
こうした逆風に対して柔道家を中心に「柔道整復」を存続するように運動が起こり、大正９年内務省の規制改正により許可を受け「柔道整復術」として正式に復活することになります。
その後、昭和期の敗戦により昭和22年、ＧＨＱによって「武道の廃止と医学教育の伴わない医療の禁止」が公布され、再び「柔道整復」は危機に見舞われました。
このときも先人たちの団結と努力に加え、柔道整復施術を求める多くの人々に支えられました。 昭和45年、単行法として「柔道整復法」が成立し、古くは戦国時代から受け継がれてきた「ほねつぎ」は「柔道整復術」として発展を続けています。 保険の取扱いについては、昭和11年に各都道府県ごとに所在の柔道整復師会と協定を結び料金表を定めて委任払の方式をとって以来現在に至っています。
このような変遷を経て、現代における接骨院(柔道整復師)とは、「医師」や「看護師」「理学療法士」などと同じく国家資格(厚生労働大臣免許)を持った施術者が行っております。

• 捻挫、挫傷、打撲、脱臼、骨折 等(各種健康保険)
• スポーツ障害で悩まれている方(各種健康保険等)
• 職場、通勤の際の怪我で悩まれている方(労災保険)
• 交通事故での怪我で悩まれている方(自賠責保険、任意保険等)

最近、保険証を提示した上で受診される患者さんの中に、一部、間違った認識の下、 来院される方を散見します。

具体的な事例として、
◯同一の傷病を複数の医療機関にまたがって受診されている場合。(重複診療)
…交通事故やリハビリの依頼などで医療機関と連携した上で受診される場合を除き、同一の期間、患者さんが勝手に複数の医療機関に跨がって受診されるケースなどで、保険者からの調査により重複診療とされた場合、患者さんに全額費用負担が発生する可能性が高くなります。

◯仕事中に怪我をした状況で保険証を提示される場合。(労働災害・公務災害)
・・・いわゆる社会保険(協会けんぽ、組合、共済)の保険証の扱う傷病は仕事中、通勤途中は「労災保険・公務災害」の扱いになります。更に「虚偽の申告」等により「不正に保険証を使用した場合」、刑事罰の対象になる事が有ります。

◯いわゆる日常の疲れ、疲労等での保険証の提示。(保険適応外)
・・・単なる疲労回復・慰安目的で保険証を使用する事は原則として出来ませんが、肩が張る、腰の調子がおかしい等の症状の影に、「傷病による原因が有る場合」はこの限りでは有りません。 また当院では鍼灸を始め、日常的な疲労など様々な症状や保険適応外の疾病に対する自由診療による施術も行っておりますので、詳しくは御来院の際に御確認下さい。

現在、少子高齢化社会の到来に伴い、保険者の財政は極めて厳しい状況に有る事も報道されています。 私達の大切な税金と保険料が投入されていますので、適切な保険証の利用により、安心かつ安定的な保険者の運営が継続されるように心掛けましょう。

いつ誰が遭うかわからない 交通事故や労働災害。いざという時には当院に御相談下さい。 当院では、健康保険証以外にも様々な保険を取り扱っており、特に事故直後、受傷直後の応急手当は勿論の事、病院などでの検査の後の リハビリテーション(後療法)のため 通院される患者さんも多く来院されておられます。 また「医療保険(傷害特約)」や「交通災害共済」などの通院特約・お見舞金請求に対しての診断証明書の発行や、お手続きも併せて行っております。

※交通事故の受診について

交通事故による傷害(怪我)を受けた場合は、病院での対応は下記のような分類に分けられます。

1次救急：軽症患者（帰宅可能患者）に対する救急医療

2次救急：中等症患者（一般病棟入院患者）に対する救急医療

3次救急：重症患者（集中治療室入院患者）に対する救急医療

不幸にして「交通事故の被害者」となられた場合、特に、交通事故による外傷で有る事がはっきりとしているにも関わらず、病院で否定的な対応を取られる場合は、速やかに他の病院に転医する、更に交通事故の扱いに慣れた弁護士に相談するなどの機敏な対応が必要な場合も有りますが、何れのケースでも、先ずは搬送先などの病院での対応の後(後々の裁判等の問題が起きた時の対応の為)、患者さん御自身が意思表示として保険会社の担当者に直接、「接骨院と併診してかかりたい。」旨をお伝え下さい。 実は交通事故の怪我で有っても、日常の怪我などの受診と同じく、患者さん御自身に「選択権」が有りますので、自分で必要な医療・治療を選ぶ事が出来ます。 実際に受診した医療機関で満足な治療が受けられない場合や、一部の保険会社の対応に問題が有る場合など、これまで当院に来院された患者さんの訴えでも様々なケースが有りましたが、「治療を受けたいけれど手続きがよくわからない」という方も、当院から医療機関への紹介や、お手続きの方法などもサポート致します。

特に交通事故の場合、お怪我をされてからの日数が経過しますと、 症状の改善にも時間を要する事が懸念されますので、速やかにお手続きをされる事をお薦め致します。

御不明な場合、まずはお問い合わせ下さい。

通常、仕事中や通勤途中に発生した怪我による労災保険は、患者さんから会社側に対し申告を行い、 会社側から労働基準監督署への報告と手続きを行う義務が有りますので、そのような手順により申請を行います。しかしながら、昨今、市内の一部事業者における「労災かくし」の案件に遭遇しますので、念の為、 御来院の患者さんにお知らせ致します。また会社側、担当者などに病院等指定する権限は有りませんので、不明な場合は御遠慮無く、当院迄お問い合わせ下さい。 更に悪質なケースとして、会社側で故意に対応してもらえない場合は、 自分で労働基準監督署に報告が出来ます。 その後、自分の補償に相当する（傷病や休業など）書類を入手し、会社の記入欄は未記入でも、 会社からの添付書類がなくても労災申請が出来ます。詳しくは労働基準監督署にてお尋ね下さい。

下記は厚生労働省ホームページより抜粋です。

「事業者の方へ」
事業主には、労働災害の防止義務・補償義務・報告義務があります。
「労災発生に関わる事業主の責任・義務」
事業主は、労災を防止するため、労働安全衛生法に基づく安全衛生管理責任を果たさなければなりません。法違反がある場合、労災事故発生の有無にかかわらず、労働安全衛生法等により刑事責任が問われることがあります。

• 糸魚川市からの委託で訪問リハビリに伺った際、いわゆる体重過多の為、運動量が落ちてしまい、その為に悪循環に陥っていると推定される利用者さんに遭遇する機会が何度か有りました。また当院に来院される患者さんは関節や筋肉等の「運動器」に問題を抱えて来られる患者さんが多くを占めていますが、やはり体重過多による「肥満症」、中でもメタボリックシンドローム(内臓脂肪型肥満)と称される「過食」が原因と思われる膝・腰などの問題を抱えて来院される患者さんも多く見受けられます。どちらにも共通する「体重過多」「肥満症」と言うワードが登場しますが、いずれも「生活習慣病」になります。

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これからお伝えするお話は、様々な医療機関などを渡り歩いても改善せず、漠然と「何処かで治してもらおう」とお考えの方に特にお伝えしたいと思います。判り易く例え話でお話しますと、「ボディビルダー」と呼ばれる肉体を鍛えてコンテストなどに出場する人達を御存知でしょうか？彼等は確かに「優れたトレーナー」や「指導者」の元で、様々な筋肉を鍛えるトレーニングや食事制限を行って、見事な体形を作り上げていきます。
しかしながら当然ですが、それらのメニューは「自らが行う」必要が有ります。この「自ら努力する事」抜きでは、誰一人ボディビルダーとして成功しないのは御理解頂けるでしょうか。
これは生活習慣によって、姿勢が悪化してしまった患者さんや、過食による体重過多により膝や腰に問題を抱えてしまった患者さんにも、殆どそのまま当てはめて考える事が出来ます。即ち、「自ら行う」運動や、悪い生活習慣から抜け出し、「良い生活習慣に変える努力」が患者さん側にどうしても必要な部分です。
近年では多くの食品企業や外食産業でも「ローカボ(低糖質)」などの呼び方でも認知されるようになった、 「糖質制限」ですが、17年3月を以って上越市、新潟労災病院でダイエット外来を行われておられた、 前川智先生が退任され、18年4月より新たに長野県厚生連　長野松代総合病院にてダイエット外来・入院科担当医として御活躍されておられます。　 勿論、重度の患者さんに付きましては当院から引き続き御紹介も差し上げますが、この「糖質制限」の有効性に関しては既に多くの医療機関などでも実証され、当院でも必要な患者さんに対して積極的に勧めている所です。国内での第一人者は(財)高雄病院江部康二先生になられますが、下記にポイントとなる項目を御案内差し上げます。

当院は在宅診療(往診)を行っています。 健康保険証を御呈示頂ければ、御自宅にて通院時とほぼ変わらない治療が受けられます。 但し、在宅診療(往診)を受ける際には、下記のような理由が必要となりますので御確認をお願いします。 例として、

• 腰痛が酷く動く事が出来ない。
• 膝を痛めて歩く事が出来ない。
• 要介護状態で通院が出来ない。

尚、自由診療として鍼灸治療、その他在宅でのリハビリ等に関しましてはこの限りでは有りません。
詳しくはお電話にてお気軽にお問い合わせ下さい。

※要介護状態の場合、御自宅以外の施設に滞在中も在宅診療(往診)が可能です。
その場合は施設の管理者にその旨をお伝え下さい。

「ドクターショッピング」と言う言葉を御存知でしょうか?これは自分の傷病の状態やそれに必要な治療内容や質・治療頻度などを理解しようとせず（治りにくい傷病であることが理解出来ない、傷病の経過が必ずしも良い経過だけでは無い事が理解出来ない等)自分が満足出来るような相手を探し続ける事を指します。一般に主婦がより安いものを買い求めてあちこちのスーパーマーケットなどを回る様子に似ている事から、「ドクターショッピング」と呼ばれるようになりました。
実は接骨院の場合でも同じ事が言えますが、たとえば腰の痛みを訴えてＡ病院にかかった人が、そこでの診療には満足出来ずに、次にＢ総合病院を受診して、同じ症状を訴える。更にそれでも満足せず、Ｃ接骨院を受診し、そこでもまた同じ症状を訴える…。こうしてあちこちの医療機関などを受診し、何処へいっても満足しないまま終わりの無い行程を続ける事になります。この様子から、別名で青い鳥を探し回ったチルチルとミチルに似ているので青い鳥症候群」と言う別称まで付けられています。 驚かれるかもしれませんが、中には更に患者さん自身で「治療の方針や通院の回数」も勝手に決めてしまって、殆どの場合、症状に対して圧倒的に少ない頻度(1回～数回程度)で「治癒や改善」を期待される方々もおられ、その「独自の範疇」を超えると再び「ドクターショッピング」に旅立ちます。そうなると`どこかに画期的な治療ができる名医や施設があるに違いないとの信念`の元、果てしない「魔法使いの家を探す人」に似ています。
何やらおとぎ話の世界かとも錯覚してしまいそうですが、主婦がより安いお店を探す事自体は経済上、合理的な事ですが、余程ひどい病院などは別として、そのような患者さんの「ドクターショッピング」には大きな利点は見当たらないと言うのが大勢の見解です。こうした姿勢は比較的高齢の患者さんに多く見受けられる傾向が有りますが、良く考えてみて下さい、現代の医療は、「ほぼ標準的な診断法、治療法」が確立されており、同じ症状の患者さんには、同じような検査と処方・治療方針がなされます。 結果的に、その同じような検査や処方の重複などで医療費の無駄遣いが生じるばかりで無く、 「適切な時期と必要な頻度の治療機会が損なわれる懸念」と、「回復の遅延や症状の更なる悪化を招く可能性」も考えられます。

この事は、次にご説明するセカンドオピニオン」の受診とは全く異なる姿勢とも言えます。

「セカンドオピニオン」とは、患者さんが最善の決断をするために主治医とは別に他の医師等に意見を求める事で、基本的に最初に診た主治医の元で治療が行われる事が前提になります。勿論、その後に紹介状によって、より精密な検査や高度な治療が必要な患者さんにも初診時から積み上げられた医療情報を基本に、場合によってはより高度な医療機関への御紹介や転院など適切なご案内をする事が出来ます。

当院ではこうした「セカンドオピニオン」を推奨し、必要な場合は速やかに「セカンドオピニオン」や「専門医との連携」による受診と紹介を行うよう心掛けております。

• 全く同じ傷病を複数の医療機関にまたがって、しかも同時に受診する事を「重複診療(併診)」と呼びます。 こんな喩話が有ります。『ある人が「川」を渡ろうと考えた時に、もし二艘の舟に片足づつ跨ってその川を渡ろうとしたら、どうなるでしょうか?　恐らく二艘の舟は異なった方向に舵を取り、跨っている人は川に落ちて溺れてしまうでしょう。』身近な事例として考えた場合、歯医者さんで歯の治療を受けようとした際、同じ歯を同時に２軒の歯医者さんに跨って治療しようとする人はまず居ないでしょう。もし治療がうまく合わない時であっても順番に掛かると思います。

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そのように普通に考えるとおかしな事と直ぐに気付く方も多いと思いますが、気を付けなくてはならないのは、例えば内科や外科など別々の診療科目を標榜する医療機関等に同時に掛かる場合などです。 その際に主に診て貰っている症状の他に、ついでに”腰が痛い・肩が痛い”などと言う症状を、それぞれの主治医に対して訴えると、痛み止めや湿布などが同時に処方されてしまう事が有りました。 現在はお薬手帳などで管理される事も増えましたが、重複して処方された薬等が残薬になる可能性や、二重に行われる検査費用などが医療費の無駄遣いを招く原因と指摘された事も記憶に新しい所かもしれません。

それとは異なり、他の医師が診療に直接立ち会う場合や、診療の結果を鑑定することを「対診」と言います。具体的には、疾病等で医療機関に入院中の患者について、他科の診療科目医師による診療が必要と判断されるとき、主治医の依頼により、別の医療機関から入院先に出向いて保険診療を行う場合などが有ります。

実は、接骨院で保険診療を行う場合でも「重複診療(併診)」が認められる場合が有ります。 実際の例では交通事故などで救急搬送された患者さんが、保険会社からの紹介などで来院されるケースが有ります。このように、保険者が整形外科と接骨院と同時に受診される事を認めている場合や、日常の怪我でも骨折・脱臼などで先に接骨院で整復・応急手当などの処置後に、確認の為レントゲン検査等を医療機関などで行う場合も、併行診療が可能です。

そのような場合、概ね医師による診察は数週間毎に行われ、当院でのリハビリはその間にも継続されて進んで行きますので、患者さんと保険者側には短期間で治療が終了する事から早期の社会復帰が期待出来る点とコスト削減と言う双方のメリットが生じます。このように接骨院での併行診療を上手に御活用頂く事をお薦め致します。

17年12月、新潟県柔道整復師会上越ブロックにて上越薬剤師会副会長　押山貴光先生をお招きして研修会が開催されました。今回、その際に頂いた資料を基に、最近当院でも時々見受けられる、多剤併用(ポリファーマシー)患者さんについて、お伝えしておきたいと思います。

まず多剤併用(ポリファーマシー)とは「日本医師会、日本老年医学会では副作用がより多くなる6種類以上の薬剤と定義」され、沢山のお薬が処方される原因として、下記の様な幾つかの問題点が指摘されています。

• 複数診療科目受診により、10種類～20種類の薬となってもその薬を整理する人がいない。 (60歳以上の外来患者400名の統計で、平均4.7剤が処方、最多9つの診療科で29の薬剤処方事例も報告。)
• 薬が原因とされる入院患者割合が10パーセント有り、複数科受診で薬局も異なるとチェックもされていない。

特に高齢者に多い傾向として、むやみに診療科目を増やし主治医の数が増える事と、多剤投与により診療報酬が増える出来高払い制度にも、一因が有る事が浮かび上がって来るようです。

以下は研修会資料からの抜粋になりますが、多剤併用(ポリファーマシー)により転倒リスクも上昇する事を伺いました。

「高齢者の薬剤使用と転倒リスクに関するメタ解析」

処方薬錠数・多剤投与(投与薬剤4剤以下と比較)

5～9剤:4倍リスク上昇

10剤以上:5倍リスク上昇

当院来院患者さんの中にも、独居世帯で管理・相談出来る家族が身近に居ない等の理由からか、15種類以上の 薬剤が処方され、ふらつきや眩暈等の副作用の改善を求めて来院される患者さんや、主に病院での誤診により、不必要な薬剤を大量投与され、更にその副作用による多岐に渡る症状の改善を訴えて来院される患者さん等に遭遇します。勿論、高齢の患者さんばかりでは有りませんが、多剤併用には転倒だけでは無く様々なリスクが有りますので、お薬手帳の提示をお願いする場合も有ります事も併せてお伝え致します。